ツイート

「デジタル化」がどんどん進む中、友人とのつながりや、企業それに行政などからの情報提供がTwitterやFacebook、LINEなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）で、いつでもどこでも簡単にタイムリーに”つながる＆見る”事が出来るようになってきている。

“つながらない”ことで、損をするという事も多々あるのでは!?

「企業」との”つながり”では、SNSを利用する企業も続々と増えており、新商品情報、キャンペーンや試供品プレゼント情報、それにユーザー限定のお得なクーポンの情報など、消費者にとっては嬉しい情報が満載。

「行政」との”つながり”では、例えば、内閣府広報室の公式Twitterアカウント「首相官邸（災害情報）」＠Kantei_Saigai）では、台風や地震発生時に最新情報をいち早く配信してくれる。すでにフォロワー数は79万人を超えている。

先進的な例では、佐賀県武雄市のように市のホームページ機能を全てFacebookに移した自治体もある。

ページに一度「いいね！」すると、それ以降の情報が自分のタイムラインに表示されるようになる。

Facebookの機能をうまく利用したことで、より多くの人にページをみてもらえる。

「友人」との”つながり”でもSNSの登場で変化が出てきている。

FacebookやTwitterによる新たな友達の輪が広がったり、旧友との出会いも手軽にでき、友達との付き合いがより「密」になるなど。

SNSはまさに”つながり”を「マモル」サービスといえます。

「マモル」といえば、スマホやタブレット端末などの液晶（有機EL）画面保護に「保護フィルム」を利用されている方も多いのでは!?

液晶保護の分野でも、操作性アップや指紋などの汚れ防止を主目的としたコート剤が登場していますが、さらに塗るだけでガラスコートが出来る画期的な「液晶保護ガラスコート剤」もチェックしてみては？

ガラスなので、保護フィルムと違い反応性に影響せず、視認性よく「スマホ画面滑り」もよく、快適な操作でSNSが楽しめますヨ！

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政府は平成25年の訪日外国人旅行者を24年の836万人から1千万人まで増やす計画を掲げており、安部政権がまとめた日本再興戦略では、さらに平成42年（2030年）に3千万人超を目指すとしている。

その一環として、観光庁、経済産業省、日本貿易振興機構（ジェトロ)などは、訪日外国人観光客を呼び込むため、世界的に人気の日本アニメを活用する。

人気アニメの舞台とされファンから「聖地」と呼ばれる日本各地のスポットを外国人にPRする事を盛り込んだ共同行動計画を発表。

建物や町並みがアニメのモデルになったとされる場所をおとずれる事は、アニメファンにとっては「聖地巡礼」と呼ばれ、一つの旅行スタイルを確立している。

アニメ「らき☆すた」の埼玉県鷲宮町（現久喜市）、「けいおん！」の滋賀県豊郷町などが有名。

その他、

☆兵庫県尼崎市の「忍たま乱太郎」

☆広島県竹原市の「たまゆら」

☆茨城県大洗町の「ガールズ＆パンツァー」

☆金沢市の「花咲くいろは」

☆東京都多摩市の「耳をすませば」

などがある。

このところのアベノミクスによる円安で輸入品への価格に影響が出始めている。

5月31日には、ついに米アップルの「iPad（アイパッド）」が大幅な値上げを実施。

急速な円安ドル高が原因で、5月に為替相場が1ドル100円を超えたことから、日本国内での販売価格を最大で1万3千円引き上げた。

携帯音楽プレイヤー「iPod（アイポッド）」も最大8900円値上げ。

円安による庶民への恩恵はまだまだ先の話になりそうだが、円安による値上げは即実行される・・・・・

これでは、景気回復にブレーキがかかるのではないかと少々心配なのは私だけでしょうか?!

今年1～3月期のスマートフォンの世界出荷台数は、前年同時期比79.5%増の1億6210万台だった。

内75%がグーグルの基本ソフト（OS）「アンドロイド」で動く機種が占め、ダントツの状況。

OSのシェア2位はアップルの「iOS」17.3%で、台数は3740万台。

グーグルの「アンドロイド」とアップルの「iOS」が、全出荷台数の9割超を占める状況となっている。
（米調査会社IDCが5月16日に発表）

一方、調査会社のMM総研が5月10日に発表した昨年度の携帯端末の国内出荷状況によると、

米アップルが一昨年度比47%増の1066万台（シェア25.5%）と初めて首位となったが、

世界でみるとアップルは苦戦しているようですね。

相対的に高価格なアップルの機器は、先進国の日本では好感をもたれますが、

新興国などは、機能・ブランドよりも低価格品が好まれるようですね。

5月22日、開業1周年を迎え12種類の特別なライティングを行ったスカイツリーを、多くの人が写真撮影する光景がみられた。

その東京スカイツリー、

1周年の成績表とでもいいましょうか、その経済効果が23日発表された。

「『経済効果』ってなんだろう？」（中央経済社）などの著書がある関西大学大学院の宮本勝浩教授が独自に試算。

東京スカイツリー展望台への入場者数を約640万人、東京スカイツリータウンの来場者数を計約5千万人として試算。

内訳は、買い物代金などで約700億円、周辺施設のみの消費総額約3500億円、さらに「スカイツリー消費」の波及効果で約1700億円の効果が生み出されたとして、経済効果の合計は5900億円を上回るとした。